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EIAJ-EDI 標準

EDIを実施するためには、どの業務を対象にどういったデータフォーマットで データ交換するかといった取り決めが必要になります。EIAJ-EDI標準は、「2001年版」が最新となります。以降は"JEITA/ECALGA標準"に統合されています。概要は書籍名をクリック願います。


価格 会員価格 発行年
EIAJ-EDI 標準 2001年版

2001年12月
<日本語> 27,000円 7,560円 2001年12月
<英語訳> 21,600円 10,800円
<中国語> 21,600円 10,800円 2008年12月
EDI取引導入ガイド 10,800円 4,320円 2000年12月
納品書レス導入ガイド 2,160円 2,160円 2001年5月
請求支払EDI導入ガイド 2,160円 2,160円 2002年1月
標準納品システム導入ガイド(平成10年4月版) 10,800円 4,320円 1998年4月
EDI取引における関連法規の調査研究 5,400円 2,160円 1994年3月

【EDIFACT】

欧米電子業界団体と調整して作成した電子業界版 EDIFACT の標準メッセージ集。 EDIFACT 92.1 Version メッセージ


価格 会員価格 発行年
ORDERS(注文メッセージ四版) 5,400円 2,700円 1996年4月
DESADV(出荷通知メッセージ三版) 5,400円 2,700円 1994年11月
INVOIC(支払請求メッセージ二版) 5,400円 2,700円 1995年4月
ORDRSP(注文請回答メッセージ一版) 5,400円 2,700円 1996年4月
PRICAT(価格/販売メッセージ一版) 5,400円 2,700円 1996年12月
ORDCHG(注文変更メッセージ 一版) 5,400円 2,700円 1997年10月
DELFOR(所要量計画メッセージ一版) 5,400円 2,700円 1997年10月
INVOIC(支払請求メッセージ三版) 5,400円 2,700円 1997年10月
DELJIT(JIT納入指示メッセージ一版) 5,400円 2,700円 1998年2月

【Web-EDI】

インターネットを活用した、企業の調達/購買業務の電子的方式


価格 会員価格 発行年
EIAJ 版Web-EDI導入の手引き(入門編) 2,160円 2,160円 2000年5月

【EIAJ-EDI 標準】

EIAJ-EDI 標準 2001年版<日本語><英語訳><中国語訳>

2001年版では、利用者にとって、より分かり易く、使い勝手の良いものへと標準規格書の全体構成の見直しを行った。 具体的には、解説編、データ交換規約編(基本規則、メッセージ・フォーマット別詳細)、運用諸規則編、業務・運用ルール編、資料編の5つに大別した。また、1999年版をバージョンアップし、支給取引関係で11メッセージ、注文関係で2メッセージ、返品関係で4メッセージを追加して、新しいEDI運用ルールを制定した。 これにより、計画情報から支払情報まで、当初計画した仕様提示を除き、一応の完成を見るに至った。 新規や変更のあるメッセージの版名は、「2H」となるが、メッセージに変更無いものは「2G」として混在する。今回の返品EDI運用ルールの制定に伴い、「返品情報」を「検収後返品情報」と情報の種類名を変更した。なお、2000年11月に、(社)日本電子機械工業会(EIAJ)と(社)日本電子工業振興協会(JEIDA)の2団体が統合し、(社)電子情報技術産業協会として発足したが、標準規格書の抜本的変更があるまでは、「EIAJ-EDI標準」として存続。「EIAJ」は標準識別子としてご理解願いたい。2001年12月発行。

納品書レス導入ガイド

本書は、EDI化の普及展開、電子帳簿保存法の制定等に伴い、今後の、完全な電子商取引に対応すべく、昨年11月、納品書レスによる業務運用を導入した際の注意事項やノウハウ等を示すものとして『納品書レス導入ガイド』として取り纏め、平成13年5月に発行した。

請求支払EDI導入ガイド

本書は、「EIAJ-EDI標準2001年版」の業務・運用ルール編4.請求支払EDI」の月次照合方式を前提とした運用ルールを補完する目的で発行。日々照合を前提として、日々照合完結型を推奨し、過渡的方法として、日々照合月次照合併用型も記載。2002年1月発行。

標準納品システム導入ガイド(平成10年4月版)

EDI実施を前提とし、指定(個別)納品書を廃して業界標準の納品書と標準納品荷札による納品/受入システムを導入するためのガイドライン。 発注者、受注者別にまとめ、別冊資料編には利用できる機器、用紙類、パソコンソフトを紹介。平成8年6月発行のものを全面的に見直し、「1997年版追補版」対応とした。本システム導入に当たっては、頼りになる一冊。

EDI取引における関連法規の調査研究

EDIに伴う法律関係の問題点を取り上げた、法規WGの報告書。本書の骨子が政府への要望文書となった。 平成6年3月発行

【Web-EDI】

EIAJ版Web-EDI導入の手引き(入門編)

発注者がEDI化率を高めるために、Web-EDIを小規模取引に広範に取り入れつつある。これは企業ごとの独自システムであるが、ECセンターでは利用者から見た判断基準、開発者から見た指針を提示する必要を認め、本書をまとめた。技術WGの編纂であるが、各WGの意見を広く取り入れ、インターネットEDIや今後のIT技術にもふれており、 小冊子ながら密度の濃い内容。平成12年5月発行。

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